近年では、リターンライダーという言葉が流行っています。これは、若い頃バイクに乗っていたものの、仕事を退職してお金と時間が余っている人々や、定年退職後の楽しみの一つとしてバイクに乗る趣味の人々が多くいることから生まれた言葉です。今回は、そんなバイクライフには欠かせない要素の一つであるバイク車検についてです。
バイクの車検の基本的な情報
車検とは、「自動車検査」の事です。これは、この車検に通らなければ、道路運送車両法 (第61条自動車検査証の有効期間)という国の制度上、一定の期間で車検（継続検査）を受けなければ公道での走行が出来ない事になっています。車種によって年数は異なりますが、バイクの場合初回の場合は3年でそれ以降は2年毎に車検を受ける必要があります。
また、この際に見るのが様々なパーツの消耗です。要するにこのバイクの車検では、公道の走行においてバイクに整備不良などがなく、安全に走行するために必要なことであることが言えます。例えばブレーキパッドが消耗していた場合、タイヤのディスクが減るだけではなく、ブレーキの利きが悪くなり急制動が出来ない場合があり、非常に危険な走行になってしまいます。
しかしながら、同じバイクであっても排気量が250cc以下のバイクに関しては、バイクの車検が必要ありません。車検を受ける義務があるのは排気量が251cc以上のバイクに限定されます。ただし、車検がないからと言って整備が必要でないということではありません。安全に乗るためには整備をする必要があります。
バイクの車検はどこで受ければいいのか？
バイクの車検を受ける場所は、陸運局です。陸運局でバイク車検を受ける際は大きく分けて2パターンあります。それは、バイク屋さんを通して代行して車検をやってもらうか、自分でバイク車検を実施する「ユーザー車検」の2つです。この２つによって車検にかかる費用は比較すると大きく異なります。費用につきましては、後述しますがユーザー車検のほうが圧倒的に安いです。なぜならば、ユーザー車検の場合は、必要最低限の費用のみで実施することが出来るのと、多くの場合パーツ代や工賃、整備費用などが含まれていないためです。
認定工場と指定工場
代行で行う場合には、認定工場と指定工場の2種類、バイク車検の方法があります。認定工場では、点検整備を行い、車検場に持ち込みするタイプの代行方法で時間がかかる一方で指定工場よりも費用が安い場合があります。デメリットは時間がかかるため、1日で車検を行うことは難しいことが挙げられます。
指定工場では、その工場で車検を行うことが出来ます。この指定工場であるためには、国家資格取得者がいる必要があるなど、厳しい基準が設けられています。また、検査基準を満たさない車を車検に通した場合は、営業停止処分になるなどの罰則もあります。そのため、安心した車検を受けられることや、その工場ですべての車検を行うことが出来るため、車検にかかる時間は非常に短い事がメリットです。一方で費用が認定工場よりも高いことがデメリットであることが考えられます。
車検にかかる日数
代行で車検を行う場合はその業者によってかかる日数が異なります。バイク車検では後述しますが、様々な点検整備が必要になります。そのためパーツを取り寄せしなければならない場合や他のバイク車検と重なってしまうことで日数がかかってしまうことが要因です。車検を受ける方法によって、かかる日数は様々ですが、ユーザー車検の場合は自分で車検場へ持っていき、車検を通すため当日で終わります。しかしながら、代行業者の場合は、指定工場であればその場で終わることが多いものの、認定工場では２日から３日はかかります。なぜならば、業者の工場で整備を行ってから車検場へ持っていくためです。
バイクの車検に必要な書類
バイクの車検を受ける際は、書類が必要になりますが、バイク屋など代行で行う場合とユーザー車検で行う場合では必要な書類が異なります。はじめにバイク屋さんなど代行で行う場合についてですが、この場合は「車検証」、「自動車損害賠償責任保険証明書（自賠責）」、「自動車税納税証明書」の３つが必要になります。「自動車税納税証明書」については、自動車税を滞納していない事と自動車税を納付してから３週間経過している場合は省略することが出来ます。
一方でユーザー車検の場合は、必要な書類が増えます。上記の書類に加えて「自動車検査票」、「自動車重量税納付書」、「継続検査申請」、「定期点検整備記録簿」の４つが必要になります。その上で「自動車損害賠償責任保険証明書」が新旧２枚必要です。「自動車検査票」、「自動車重量税納付書」、「継続検査申請」に関しては、当日陸運局で用意すればよいのですが、「自動車損害賠償責任保険証明書」は事前に保険期間の継続手続きをするか、当日に近隣の施設で継続手続きをしなければなりません。
また、「定期点検整備記録簿」は、２４か月点検や１２か月点検といった法定点検を行った内容を記録する用紙です。車検後に行う場合は不要ですが、必要な場合は購入の際についてくる定期点検整備記録簿を使用するか、整備振興会にて３５０円で購入する必要があります。こちらに記入する際、点検項目の中に専門知識が必要な項目がありますので、安全などを考慮すると専門業者に依頼したほうが良い場合もあります。
代行の場合とユーザー車検の費用の差
業者に代行で車検を依頼する場合は自分で行うことはほぼありません。車検の費用では、法定費用と整備費用が必要です。法定費用は固定で20,340円かかります。法定費用の内訳は、重量税が5,000円、印紙代が1,700円、自賠責保険代が24か月分で13,640円です。ただし、自賠責保険代は、車検切れバイクの場合のみ14,010円（25か月分）です。
ユーザー車検でなおかつ自分で整備が出来る場合に限っては、車検はこの費用のみです。これに加えて別途必要なパーツに関しての費用が加わります。しかしながら専門知識や専門工具がない人はこれとは別に法定整備をする必要があります。法定整備をする場合は、業者によって値段が異なる上に、交換が必要なパーツによっても異なります。
車検時に交換が多いパーツとその費用
バイクの交換パーツには様々なものがあります。これらには交換時期の目安が大まかに存在します。タイヤは乗り方や頻度によって大きく異なります。そのため一概に距離で換算できないためスリップサインやひび割れなどを参考にしながらタイヤの交換を行う必要があります。タイヤの交換費用についてですが、こちらはタイヤの種類によって異なります。
タイヤには種類があり、「チューブタイヤ」と「チューブレスタイヤ」があります。チューブタイヤでは、タイヤの中にチューブが入っており空気圧を下げても走行できる点や、製造コストが安いといったメリットが挙げられる一方で、釘などを踏んでしまった場合はすぐに空気が抜けやすいことや、パンク修理が大変であるといったデメリットも存在します。
チューブタイヤではこれと全く反対の性質を持ったタイヤで、釘などを踏んでも応急措置が出来ることや、パンク修理が楽な事が挙げられます。しかしながら、空気圧が足りていないとエアー漏れが起こってしまうため、こまめな点検が必要です。加えて製造コストは高くなるため、交換費用はタイヤ自体の値段がチューブタイヤに比べて高くなります。チューブタイヤもチューブレスタイヤも工賃は、1本あたり5,000円から8,000円程度の費用がかかります。
オイルに関しては、ブレーキの効き方に影響するブレーキフルードが大体2年に1回、エンジンの回転に不可欠なエンジンオイルは3,000kmから5,000kmが目安です。ブレーキフルードの交換目安に関しては、2年に1回の他に液体の色が飴色になった場合も目安になります。ブレーキフルードの交換費用は、大手バイク専門店で1,500から3,000円以上となっています。
電装係では、バッテリーやヒューズ、バルブが挙げられます。バッテリーは劣化するため2～3年程度での交換ですが、メンテナンスがよければ5年程度持つこともあります。長い間乗らない場合はバッテリーを外すこともメンテナンスの一環です。バッテリーの交換にかかる費用は、大手バイク専門店で工賃が1,500円前後です。バッテリー本体に関しては、タイプや性能によって大きく変動します。また同じ商品でも購入するショップによっても費用が大きく異なります。そのため、一概に相場を述べることは出来ません。
バッテリーの種類には、鉛を用いたメンテナンスフリー型と開放型、リチウムを用いたリチウム型バッテリーがあります。それぞれ車両によって適合が異なるため、確認する必要があります。メンテナンスフリー型は、中の液面が少なくなることはあまりありません。これは化学反応によって発生したガスを内部で吸収還元するためです。過度な電流で充電を行ってしまうと、バッテリーの膨らみや、破裂する危険性もあります。開放型はメンテナンスフリー型とは異なり、中の液体が減少するため、少なくなった場合は補充する必要があります。液体が少ないまま使用すると、寿命が短くなってしまうため、細目な点検をしなければなりません。このバッテリーは6Vと12Vに分けられており、互換性はないため車両によって異なるため確認が必要です。この開放型では、抵抗値が小さいタイプが高性能となっており、バッテリー自体の費用も高くなります。
リチウム型のバッテリーは新型のバッテリーで、鉛型とは異なります。はじめに重量が非常に軽く、自然放電が少ないことが挙げられます。これは鉛を使わないため軽量化が可能になったということです。バッテリーの持ちが良いことも特徴です。このリチウム型バッテリーは、値段が幅広く、鉛型バッテリーよりも費用が高い場合が多いです。
ヘッドライトのヒューズやバルブは、切れたら交換する必要があります。ヘッドライトのヒューズは比較的安価で500円から3,000円程度です。バルブは大手バイク専門店で費用が1,000円から1,900円以上です。
足回りやエンジン関係では、ブレーキパッドやスパークプラグ、エアクリーナーやオイルフィルターなどが挙げられます。ブレーキには2種類あり、「ドラムブレーキ」と「ディスクブレーキ」があります。ディスクブレーキは、ブレーキの際にディスクをパッドで挟み込み摩擦でブレーキをかけるというブレーキ方法で、ブレーキをかける際には、摩擦が発生するため、パッドが削れます。それ故に消耗するため、交換する必要があり目安は前輪、後輪共に2mmから3mm以下になった程度で交換する必要があります。
バイクのブレーキパッドの交換費用は、大手バイク専門店で1,600円から3,200円以上です。パッド自体の費用の相場は1,000円から8,000円程度とばらつきがあります。大まかな交換目安として一般的に言われているのは5,000kmから10,000kmと言われています。しかしながら、人によって前輪後輪ブレーキの使い方に違いがあり交換時期には差異がでることが考えられます。そのため必ず目視で確認して交換する必要があります。
一方でドラムブレーキの場合はブレーキシューが消耗されます。ドラムブレーキはホイールと一体になっており、ブレーキシューを用いて制動します。このブレーキシューの交換時期の目安は、15,000km程度です。費用は工賃が4,000円から5,000円程度でパーツ代としては、2,000円から10,000円程度と幅があり、品質は様々です。
スパークプラグとは、プラグの電流でエンジンのエネルギーを生み出すための部品です。このプラグが消耗すると、エンジンがかかりにくくなります。一般的には3,000kmから5,000kmでの交換が目安であることが言われています。費用は、1本1,000円以上程度となっており比較的安価です。
エンジン内部に不純物が入らないようにするためのエアクリーナーは5,000kmに1回交換で費用が大手バイク専門店で1,500円からです。エンジンオイルをろ過する役目であるオイルフィルターは、オイル2回ごとに1回の交換が目安で、費用は大手バイク専門店で1,900円以上となっています。
改造した場合のバイク車検は？
バイクを改造して基準を満たさない場合は、バイク車検を通すことは出来ません。特に多い改造は、マフラー、ハンドル、ヘッドライト、ウィンカー、ミラーなどです。これらは改造している人も多く見受けられますが、保安基準があるため改造している場合は、基準を満たすように戻さなければなりません。
マフラーの保安基準
マフラーは規制が年々厳しくなっています。マフラーの基準は主に音の大きさが基準になり、車検の認定日、製造年月日によって基準値が異なります。これは、平成10年の規制と平成13年の規制、平成22年の規制があります。10年以前は、排気量が125ccまでは95dB、125ccからは99dBです。
平成10年以降は排気量が50ccまでが84dBで50ccから125ccは95dB。排気量が125ccから250ccは94dBで250ccからは99dBと規定されています。平成13年度からは、排気量が50ccまでの音の大きさが84dBで50ccから125ccまでは90dBです。125ccから250ccと250ccからの排気量のバイクは、94dBとされています。
平成22年度の規制では、加速走行時の音の規制も加わりました。排気量が50ccのバイクでは、近接の排気騒音が84dBに加えて加速走行時の騒音が79dBまでです。50ccから125ccまでの排気量のバイクは90dBで加速走行の場合は79dBまでとされており、125ccより上の排気量のバイクは、近接排気騒音が94dBで加速走行騒音が82dBと規定されています。
また触媒装置もバイク車検時に検査されます。この触媒装置とは、排気ガスをクリーンにする役目があり、無害な排気ガスにするために欠かせないパーツです。この触媒装置が元々内蔵されている車種の場合は、騒音検査に加えて排ガス試験があります。JMCAの排出ガス対応品であっても、試験成績証明書がなければ受験できません。
ハンドルの保安基準
ハンドルは具体的な数値が一貫して規定されているわけではありませんが、車検証に記載されているハンドルの数値との比較で車検の合否が決まります。この数値は記載されている数値に対してハンドルの高さが±4cmで幅が±2cmまでです。この基準を満たしていない場合は、バイク車検に通る高さと幅にしなければなりません。
ヘッドライトの保安基準
ヘッドライトは、明るさと色温度が基準になり、単位として明るさはカンデラ(cd)、色温度はケルビン（K）で表し、HIDライトも同じ表記です。バイクの車検の場合は、専用のテスターで測定し、基準を満たさない場合はバイク車検に通すことは出来ません。ヘッドライトの明るさは暗い場合は当然ながら通らない一方で明るすぎる場合もバイク車検には通りません。
車検時のヘッドライトの明るさの基準値は、2灯式の場合15,000cdから225,000cdまでの範囲で、4灯式では12,000cdから225,000cd以上という規定です。色温度に関しては、左右対称で、かつ白色か淡黄色である必要があります。青みが入っている場合は不適合となってしまい、バイク車検に通すことは出来ません。規定数値は3,500Kから6,000Kです。近年ではLEDのヘッドライトが多い傾向にありますが、LEDライトの場合もこれらの基準範囲内であれば車検に通すことが出来ます。
ウインカーの保安基準
ウィンカーのバイク車検における規定では、色、点滅速度、大きさ、場所が挙げられます。ウィンカーが欠けている場合はそれだけで不適合になります。色はオレンジのみで色落ちなどで白っぽく見える場合も不適合と判定されます。また、クリアレンズで電球がオレンジ出ない場合も不適合扱いとなります。
点滅速度は早すぎる場合も遅すぎる場合も不適合になります。規定の点滅回数は1分あたり60回以上120回以下と規定されています。加えて大きさは、7㎠以上で場所は左右対称で且つ左右の間隔がフロントにおいて30cm以上、リアは15cm以上空いている必要があります。さらに発光面中心より内側45度、外側80度から見えることも規定されています。
ミラーの保安基準
ミラーにおいては後方の交通状況が明確に確認できることと、ひび割れやひずみがある場合は非適合とみなされます。大きさについては、面積が69㎠以上で且つ直径78mmの円を内包できることと規定されています。円形以外の場合は大きさが120mm×200mm未満で直径78mmの円を内包できることが保安基準です。取付位置では、ハンドルの中心から280mm以上外側で且つ左右両方に取り付けられている必要があります。
その他の保安基準
その他にも、シートのシングルシートは不適合扱いです。また、後部の反射鏡は保安基準に適合しているものでなければなりません。改造している場合は、改造したパーツが車検に適合しているかどうかはチェックする必要があります。
ユーザー車検はどのように行うのか？
ユーザー車検で用意することは、上記の整備に加えて書類の準備と予約を行う事です。用意する書類については前述したとおりなのでここでは省略します。予約方法では電話での予約とネットでの予約があります。電話での予約の場合は細かく地区ごとに分けられており、問い合わせ先が異なります。そのため下記の軽自動車検査協会のホームページにアクセスして確認して電話する必要があります。https://www.keikenkyo.or.jp/procedures/procedures_000134.html ネットでの予約については、下記の国土交通省のページにアクセスし予約します。 https://www.yoyaku.naltec.go.jp/pc/reservationTop.do
予約が可能な日にちは、希望する日の土日祝日を除いた14営業日の間になります。また、車検は基本的に24か月の間有効ですが、車検の有効期限満了する1か月前から車検を受けることが出来ます。満了日と車検を受けるタイミングの差異についてはありません。例えば12月5日に車検満了日を迎えるため、1か月前の11月5日に車検を受けたとします。この車検の満了日は11月5日になるのではなく、12月5日のままです。つまり、1か月早く車検を受けた場合であっても、次の車検の満了日が1か月早くなるのではなく、満了日には変化がないということです。
当日の持ち物ですが、はじめに印鑑が必要です。この印鑑は認印で構いません。次に必須の物として、書類を入れる用のバインダーもしくはファイルです。車検場では様々な所を歩いて移動するため、この書類を入れるための物が必要になります。また事前に準備した書類も必要になります。その他には前述したバイク車検の費用、HBの鉛筆と消しゴム、黒のボールペンといった筆記用具が挙げられます。
またヘッドライトが2灯式の場合は、光軸検査の際にロービーム側にカバーをする必要があります。そのため、新聞紙やリサイクル紙とテープを持っていくことで光軸検査がスムーズです。なぜならばロービームの光を拾ってしまった場合は、光軸検査において正確に測定できない場合があるためです。
書類の記入方法は？
先述した通り、当日用意する書類は4つあります。それは、「自賠責保険証明書（新）」「継続検査申請書」「自動車検査票」「自動車重量税納付書」です。はじめに用紙一式を購入し、自賠責を更新した後に重量税を払います。次に用紙に必要事項を記入しますがその際に必要となるのが現在の「自動車検査証」と「自動車税納税証明書」「自賠責保険証明書（新旧）」「点検整備記録簿」「継続検査申請書」「自動車検査票」「自動車重量税納付書」です。
自動車検査証は必ずバイクに積んでおかなければならないものです。自動車税納税証明書は、自動車税の支払いの際に受け取った領収書のことです。先述した通り、支払いを滞納していないことと、支払い後3週間以上経過している場合は省略することができます。この省略制度は2015年に制定されたため、他のサイトには必要書類であることが書かれている場合もあります。
自賠責保険証明書の新しいものは車検を受けるまでに継続手続きをする必要があります。車検当日であっても近辺の代書屋さんでも手続きは可能です。点検整備記録簿については、前述しましたが、その場で記載する場合、用紙を陸運局で購入して記載します。内容は、6か月点検と12か月点検で記載項目が異なります。
6か月点検で必要な項目は、エンジン点検において「スパーク・プラグの状態」「点火時期」「排気ガスの状態」「エア・クリーナ・エレメントの汚れ、詰まり」「エンジン・オイルの汚れ、量」「エンジン・オイルの漏れ」「冷却水の量」です。
動力伝達装置点検の項目においては「クラッチ・レバーの遊び」「クラッチの作用」「トランスミッションのオイル漏れ、量」「プロペラ・シャフト、ドライブ・シャフトの連結部の緩み」「チェーンの緩み」が挙げられます。
また、ブレーキ装置点検では、「ブレーキ・ペダル、レバーの遊び」「ブレーキの効き具合」「ブレーキ・ホース、バイブの漏れ、損傷、取付状態」「ブレーキ・ドラムとライニングとのすき間」が点検項目です。
足廻り点検では、「タイヤの空気圧」「タイヤの亀裂、破損」「タイヤの溝の深さ異状な摩耗」「ホイールのボルト、ナットの緩み」が挙げられます。最後に電気・保安装置等点検では、「バッテリ液の量」「ヘッドランプ、ストップランプ等の作用」「ウインカ・ランプの作用」があります。
これに加えて12か月点検では、エンジン点検として「かかり具合、異音」「低速、加速の状態」「燃料漏れ」「キャリブレータのリンク機構の状態」「スロットル・バルブ、マフラの取付の緩み、損傷」「マフラの機能」が挙げられます。
動力伝達装置点検では、「プロペラ・シャフト、ドライブ・シャフトのスプライン部のがた」「プロペラ・シャフト、ドライブ・シャフトのユニバーサル・ジョイント部のがた」「スプロケットの取付状態、摩擦」の点検が必要です。
12が月点検では、ステアリング装置点検が加わり、「ハンドル操作具合」「フロントフォークの損傷」「ステアリング・ステムの取付状態」「ステアリング・ステムの軸受部のがた」の点検が項目に挙げられています。
ブレーキ装置点検では、「ロッド、ケーブル類の緩み、がた、損傷」「ブレーキ液の量」「マスタ・シリング、ホイール・シリンダ、ディスク・キャリパの機能、摩耗、損傷」「ブレーキ・シューの摺動部分、ライニングの摩耗」「ブレーキ・ドラムの摩耗、損傷」「ブレーキ・ディスクとパッドのすき間」「ブレーキ・パッドの摩耗」「ブレーキ・ディスクの摩耗、損傷」の点検が必要です。
足廻りでは、「フロント・ホイール・ベアリングのがた」「リヤ・ホイール・ベアリングのがた」「サスペンションの連結部のがた、アームの損」「ショック・アブソーバの損傷、オイルの漏れ」が挙げられます。最後に電気・保安装置等点検では、「バッテリ液の比重」「バッテリのターミナル部の緩み、腐食」
「電気配線の接続部の緩み、損傷」「ホーンの作用」「ハンドル・ロック装置の作用」「計器の作用」「フレームの緩み、損傷」「シャシ各部の給油脂状態」があります。
継続検査申請書はマークシート式になっており、全て鉛筆で記入することと、認印が必要になります。記載する場所は、自動車登録番号・車台番号、申請人・受験者の欄です。 自動車検査票とは、検査時のチェックを行う票のことです。検査費用の収入印紙はここに貼ります。自動車重量税納付書は、納付した重量税の収入印紙を貼ります。
予備車検がおすすめ？
ユーザー車検をスムーズに通すのであれば、事前点検を受けることも出来ます。車検場周辺には予備車検場が多く存在します。そのため予備車検場で車検が通れば、陸運局での車検もそのまま通すことが出来ます。またディーラーなどで事前にチェックを受けてから車検に通すことも、スムーズにユーザー車検を行う上では必要な場合もあります。
ユーザー車検の項目が終わったら？
ユーザー車検が終わり検査官から印鑑をもらうことが出来れば、あとは車検証と自賠責のステッカーをもらい終了です。すぐに発行されるため、短い時間でもらう事が出来ます。
ユーザー車検が不合格の場合は？
不合格の場合、検査当日であれば２回までは費用なしで検査を受けることが出来ます。３回目からは別途料金が発生します。検査料金は15日以内であれば1,700円です。しかしながら多くの不合格のケースは光軸検査やランプ切れといった問題が多いため、予備車検場で調整することで合格するケースが多いようです。
まとめ
車検には代行とユーザー車検の２パターンがあります。それぞれメリット・デメリットが存在します。しかしながら、普段からメンテナンスをしっかりと行っていれば、どちらの場合でもそこまで難しくはありません。バイク初心者の場合は値段が高くなってしまっても代行で行うことで安心且つ安全な整備が出来ます。一方でバイクに関する知識が豊富であれば、ユーザー車検で費用を抑えることも出来ます。その際は細かくパーツを見ていく必要があるため、必要なパーツ料金は別途かかります。安全なバイクライフを過ごすには車検は避けては通れない道であると考えられます。
